子どもの英語教育はいつから始めるべき？早期教育のメリットと注意点
2020.11.01
子どもを持つ保護者にとって、英語教育をどう考えるのかは難しいポイント。赤ちゃんの頃から習わせれば習得に有利な気もしますが、日本語の能力に悪影響になるのではないか、押しつけたら英語を嫌いになってしまうのではないかと心配もおありでしょう。
そこで今回は、英語教育の開始時期を考える際に参考となる情報について説明しましょう。早期に英語を学ばせるメリットや注意点、あるいは海外の教育状況にも触れます。
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子どもの英語教育はいつから始めるべきか
日本在住の子どもたちは日本語に囲まれているので、英語のレッスンをいつから始めればよいのかは気になるポイントでしょう。早く英語を始めるのはよいものの、日本語と混乱して、習得に悪影響を及ぼすことはないのでしょうか。
幼児期から英語を学ぶメリット
幼児期は急速に脳の成長する時期であり、母国語をはじめとした語学の吸収が大人より早いと考えられます。また吸収スピードだけではなくその定着も盛んな時期なので、この時期に英語を始めればネイティブのように聞き分けられるようになると言われていますが、その環境が問題です。
家族に英語を話す人がいて同時に日本語と英語を聴いていれば、いわゆるバイリンガルになります。でも普通の日本人家庭では無理なことです。
また日本語と英語が混在して問題ないかとの懸念ですが、バイリンガルたちに問題はないのですから、悪影響はないと言えます。子どもたちは日本語と英語が自然と違う語学と認識し、聴き分けている柔軟性を持っているようです。
問題は英語を好きになるか、嫌いになるかが分かれ目。最初の英語が楽しければ、将来の英語学習の時も英語への抵抗感を持ちにくくなります。
中学生で英語を勉強し始めた際に、ネイティブの発音で話すことに気恥ずかしさがあった思い出のある人は多いのではないでしょうか。まずは英語と英語を話す人に慣れておくと、気恥ずかしさなく英語学習を続けられます。
でも小さいお子様にも無理強いをしても、英語が嫌いになっては元も子もありません。英語を始めるタイミングを計るのも大事でしょう。
幼児期から英語教育を始める際の注意点
2才くらいの子どもたちが英語を始めるなら、まずはネイティブの英語を馴れましょう。言語獲得能力が目覚ましく発達する低年齢期に、ネイティブの英語の音とその英語でのやりとりを耳に馴染ませていきます。
シェーンの講師たちはまず、英語を「楽しい」という気持ちにさせます。その楽しいという「強烈な」体験が英語習得の鍵。動機を持ちにくい子どもたちの「学ぶ」意欲を継続させていきます。
5才くらいからは学習意欲も少しずつでてきますので、英語を始めるには良い機会です。日本語の置き換えをしないネイティブ講師との英語のやりとりに馴れていくのもこの時期には大事なこと。そして英語を話す人の背景にあるものも感じ取ることのできる時期なので、シェーンでは5才くらいの感受性も育める時期に、英語を始めることをおすすめしています。
早期の英語教育のポイント
まずは英語を好きになってもらうことが先決。好きこそものの上手なれということわざは、英語の習得にも通じます。まずは英語が好きになってレッスンに通い続けること。
シェーンでは英語を話す人に興味を持ち、その考え方や感じ方を子どもたちが理解することなくては英語でのコミュニケーションを図ることはできないと考えています。だから創業当初からシェーンは英語を母国語とするネイティブ講師が、小さな子どもたちの英語教育を行ってきているのです。
幼児期の英語教育のポイントは、子どもの興味を引き出す形で「無理なく楽しく」をおすすめします。
日本の英語教育の現状と今後
21世紀に入って、日本語の英語教育は徐々に早期化しつつあります。これから学校教育を経験する子どもを持つ保護者にとって、英語科目に子どもがついて行けるか心配でしょう。
ここでは、日本の英語教育の現状と今後の傾向について説明します。
小学校3年生で英語が必修化
2020年度から実施された新しい学習指導要領では、小学校3年生から外国語活動（実質的には英語）を必修となりました。
もともと2008年度から小学5・6年生のみ必修となっていたのですが、これが前倒しとなります。ちなみに小学5・6年生では2020年度より「英語」として教科化され、他の強化と同じように教科書やCDなどの各種教材を使い成績をつける形で英語教育を発展させることになっています。
小学校の外国語活動では、英会話を中心に「聴く・話す」に重点を置いた学習を先行して行います。また小学5年生以降では、子どもの発達に合わせて「読む・書く」の学習にも力を入れます。
小学生の段階で600～700語に触れることが定められており、より本格的な授業形式になると考えるべきでしょう。
中学、高校でも生徒が英語を使う授業が重視される
今後は、中学校や高校の英語教育も大きな変化が生じてくると考えられます。具体的には、中学校から授業を英語で行う動きです。
文部科学省は英語教育改革の提言として「中学校においても、授業を英語で行うことを基本とすることが適当である」と明記しています。
現在のところ文法や単語を重んじる授業の進め方、教師が生徒に対して一方的に知識を伝達する需要形態から完全には脱皮できていません。そのため生徒自身が英語を使って学び、リスニング力やスピーキング力を含めた総合的な英語力を伸ばす方針へ転換させようとしています。
実用的な英語教育が中心になる
以上のような学校教育の動きを踏まえると、今後は知識としての英語ではなく実際に使える英語を身につけさせるような教育スタイルが主流となってくるかもしれません。
現状では、どうしても文法教育や英文和訳を中心に受験のための英語教育となっている側面も否定しがたいですが、すでに理念的にはそうした教育観から脱却しています。後は具体的な改革がいつどのように進むかを見守る段階であり、英語教育の関係者や保護者はその動きに注意する必要があるでしょう。
小学校中学年から一貫して英語に取り組むため、子どもたちにとっては英語がより身近な存在になります。グローバル化に対応できる人材を育てることが国としての狙いなのです。
海外での英語教育
日本から離れて、世界ではどのような英語教育を進めているでしょうか。しばしば「日本は遅れている」と言われるとおり、すでに初等教育レベルでの英語教育導入に踏み切っている国は少なくありません。
特にアジア各国では、小学校3年生の時点で英語教育を始めるところも多くなっています。
世界の英語教育の状況
多くの国では外国語の習得がキャリア選択の可能性を広げ収入をアップさせる道につながっています。そのため、個人レベルでも英語習得に意欲を燃やす人が少なくありません。留学支援や語学教育支援など、英語教育に国から援助を出している場合もあります。
特に注目すべき国として、中国・韓国・シンガポールの英語教育の状況を紹介します。
1990年代から急激な経済発展を遂げた中国では、2001年にWTO（世界貿易機関）への加盟、2008年には北京オリンピックの開催を実現し、国際社会での存在感を高めてきました。それと歩調を合わせるように、英語教育の強化も進められています。
WTO加盟と同じ2001年には、小学校3年生からの英語教育が必修化されました。今では小学校卒業時点で1600語の単語習得が課せられており、3年生以降は毎日のように英語の授業が設けられています。英語でのディスカッションや発表が行われるなど実用的な英語教育にも力を入れています。
日本と同様に、中国でも日常会話で英語を使う必要があるわけではありません。しかし、キャリアアップの必須要件として英語が活用されている現実があります。
韓国経済に大きな影響力を持つ財閥で英語の必要性が喧伝されるようになったことから、韓国では日本以上に英語教育に熱心とされています。実際に日本よりはるかに早い1997年より小学校3年生以降の英語の必修授業が始まっています。
授業では、ネイティブスピーカーの教師による会話や物語のリーディングなどが行われています。
1965年に独立を果たしたシンガポールでは、多民族ゆえ英語を共通語として用いるようになりました。学校でも当然のように英語を使うとともに、国民の間でも英語ができれば良い仕事に就けるという意識が浸透しています。
制度上では母語と英語を柱とする二言語教育ですが、母語をのぞけば全て英語の授業です。シンガポール人の大半を占める中国系の人々も、幼児期から英語と中国語のバイリンガル教育を広く行っているとされています。
歴史的・文化的背景から、シンガポール人の英語力はきわめて高いです。大学レベルの英語力を判定するTOEFL iBT Testsでも、アジアトップレベルの成績を収めています。
教育制度上、小学校卒業時に行われる卒業試験で結果を出せないと進路に影響することから、小学校レベルでも保護者の教育熱は高いとされています。口頭試験・リスニング試験・筆記試験の全てで英語のテストが実施されます。
子どもへの英語教育は今後の社会・教育制度を見据えて検討しよう
英語の習得は、個人のキャリアや人間関係、教養など多くの面で良い影響をもたらすと考えられます。しかし英語が子どもの何に役立つかを認識していないと、英語を学ばせること自体が目的になってしまいます。
今後の社会や教育制度の流れを見据えて、子どもに何が必要かを考えてから英語を早期に学ばせる是非を検討するようにしましょう。
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